40代から資産形成に役立つ税制優遇制度のNISAと個人型確定拠出年金のiDeCoで優遇される税金について資産形成を始める際に知っておきたいことを解説していきます。NISAは誰にでもおすすめでき、iDeCoは人を選ぶ制度だと思っています。それぞれの特徴を知って有効に利用していきましょう。
私個人が調べた内容や個人の感想のため正確性に欠ける可能性があります。投資を始める際には当サイトの内容をうのみにせず、ご自身で調べ直すようにお願いします。
40代からの資産形成に役立つ税制優遇のNISAとiDeCoを解説
- 税制優遇制度NISAを活用
- 手元の資金に余裕がある人は「一般NISA」も検討
- iDeCo（イデコ）は状況次第で要検討
資産形成を始めるにあたって、税金に関する知識について知っておいた方が有利になる制度があります。
そんな税金を優遇してくれる「NISA」と、個人型確定拠出年金の「iDeCo」でも大きな節税効果があります。
節税できるということは自分の手元に、より多くのお金を残せることになります。ちゃんと理解して活用していきましょう。
税制優遇制度NISAを活用
NISAとは少額投資非課税制度という税制優遇のことです。
2022年8月時点でNISAには「一般NISA」「つみたてNISA」「ジュニアNISA」の３つのNISAがあります。
2024年から「ジュニアNISA」は廃止され、「一般NISA」は「新NISA」として内容が変わります。非課税制度の「一般NISA（新NISA）」と「つみたてNISA」について解説していきます。
一般NISA（新NISA）とつみたてNISAの違い
一般NISA（新NISA） と つみたてNISA での大きな違いは「非課税保有期間」「年間非課税枠」「投資可能商品」の3点になります。
また、 一般NISA は2024年からは 新NISA として年間の非課税枠の内容が変わります。
一般NISA
一般NISAは、株式・投資信託などを年間120万円まで購入でき、最大５年間非課税で保有できます。
一般NISA の中で購入できる商品は株式、投資信託、ETFなど沢山の種類から選べます。
一般NISAは2023年までの期間限定の制度です。2023年に購入した分は5年後の2027年まで非課税で保有できます。
新NISA
新NISAは、株式・投資信託などを年間122万円まで購入でき、最大５年間非課税で保有できます。
新NISA の中で購入できる商品は株式、投資信託、ETFなど沢山の種類から選べます。
年間2万円上がったように見えますが122万円の内訳が、1階部分年間20万円（つみたてNISAと同様）と2階部分102万円（一般NISAと同様）の2段階になります。
つみたてNISA
つみたてNISAは、一定の投資信託を年間40万円まで購入でき、最大20年間非課税で保有できます。
つみたてNISA 中で購入できる商品は金融庁の基準を満たす投資信託のみ購入ができます。
つみたてNISAでは「金融庁の基準を満たす投資信託のみ」を購入することになるため、投資初心者にとって難しい購入する商品を選ぶ対象が少なくなります。
やっぱり「つみたてNISA」がおすすめ
- 投資にかける時間がない人
- 少額から投資を始めてみたい人
- 投資初心者
つみたてNISAでは「金融庁の基準を満たす投資信託のみ」を購入することになるため、投資初心者にとって難しい購入する商品を選ぶ対象が少なくなります。
始めに積立設定を行えばその後は自動的に積み立てられて、投資初心者には難しい自分で購入タイミングを図るといった判断が必要なくなります。
ドル・コスト平均法（定期で定額を長期間購入する方法）で、株価の上下に関係なく高い時も安い時も買い続けることで購入時期のリスクを分散できます。
資金の余裕や投資の経験がない人にとっては、やはり「つみたてNISA 」が資産形成に最適の仕組みだといえます。
こんな人は「一般NISA（新NISA）」でもよい？
- 投資にかける時間に余裕がある人
- 投資資金に余裕がある人
- 短期間でチャレンジしたい人
一般NISAでは国内外の株式、ETFなど沢山の銘柄から選べ、そんな沢山の商品の中から投資先を選ぶために、詳しく調べたり、情報を収集する必要があります。
そのため、投資にある程度の時間を費やせる人向けです。
また、年間非課税枠が つみたてNISAが年間40万円、一般NISA（新NISA）が年間120万円（年間122万円）で年間に投資できる金額に差があるため、手元の資金に余裕があり、まとまった金額を投資したい人にも向いています。
一般NISA（新NISA）は投資にかける時間に余裕がある人、投資資金に余裕がある人、短期間でチャレンジしたい人は一般NISA（新NISA）について検討をしても良いでしょう。
40代から資産形成を始めて見ようと考えている投資初心者には「つみたてNISA 」で長期の時間をかけて、コツコツ運用していくのが良いです。
投資初心者におすすめのつみたてNISAで始めるインデックス投資についての詳細はこちらになります▼
つみたてNISAで少額から始める投資の初心者でも失敗しないコツについての詳細はこちらになります▼
iDeCo（イデコ）も検討してみる？
- 60歳まで原則引き出せない
- 60歳以降に受け取る際には税金が掛かる
ここまでNISAについて解説してきましたが、税制優遇制度とは別に個人型確定拠出年金のiDeCo（イデコ）があります。
iDeCo（イデコ）について簡単にではありますが解説していきたいと思います。
iDeCo（イデコ）とは？
iDeCo(イデコ・個人型確定拠出年金)は、確定拠出年金法に基づいて実施されている私的年金の制度です。
つみたてNISA と同じように、毎月定額で金融商品を積み立てて運用を行い、老後に必要な資金を積み立てていきます。
iDeCoの中で購入できる商品は、定期預金、保険、投資信託があり、運用の結果次第で60歳以降に受け取れる金額が変わっていきます。
iDeCo（イデコ）のメリットとデメリット
最近、資産形成に役立つ手段としてiDeCo（イデコ）が注目を集めています。
iDeCoはメリットとデメリットをちゃんと理解して利用すれば、大きな節税効果がある良い制度ですが、人によってはiDeCoの利用で日常生活が不都合が生じたり、節税効果のメリットをうまくうけれない可能性もあります。
iDeCoに加入すると、どんなメリットやデメリットがあるのかを確認して、自分に合っているのかを確認することが必要です。
iDeCo（イデコ）のメリット
- 積み立てる期間中の税金が安くなる
- 運用益が全額非課税になる
- 受け取り時も控除を得られる
iDeCoの大きなメリットとしては、「大きな節税効果」になります。
iDeCoで支払った毎月の掛金は、全額が「所得控除」の対象です。1年分の掛金を控除することで、所得税や住民税を減らすことが出来ます。
また、受け取り時にも控除が得られ、税負担を大きく軽減できます。
iDeCo（イデコ）のデメリット
- 原則60歳までお金を引き出せない
- 運用で損をする可能性がある
- 掛金に上限金額がある
- 加入時、運用時、受取時に手数料がかかる
iDeCoの大きなデメリットとしては、「原則60歳までお金を引き出せない」になります。
iDeCoで支払った毎月の掛金は、原則として60歳まで引き出せません。仕事を失ったり大きな病気などで「まとまったお金が必要」となった場合に、いままで積み立てた掛金には頼れないため注意必要です。
また、iDeCoで資産運用を行うために、加入時「加入・移換時手数料」、運用時「口座管理手数料」、受取時「給付手数料」それぞれで手数料が発生します。
私がiDeCoをやらない理由
私は2022年8月時点ではiDeCoを利用していません。
その理由は大きく2つあり、「原則60歳までお金を引き出せない」と「加入時、運用時、受取時に手数料がかかる」です。
私は投資に回せるお金が多くはなく、貯蓄も多くはありません。そのため、いざという時には投資している商品を売却することで補おうと考えています。
また、投資では運用する際のコストを低く抑えることが重要だと考えています。であれば「つみたてNISA」以外に使えるお金があれば、運用コストのかからない個別株を選択しようと考えたからです。
私はiDeCo（イデコ）は「まず始めて見よう」で始めてしまうには、デメリットが大きいかなと感じています。デメリットを理解したうえで利用にメリットが糧はとても優秀だと思います。
まとめ
- 40代から資産形成は決して遅くない！
- 税制優遇制度「つみたてNISA」をうまく活用
- iDeCo（イデコ）が自分に合うか検討しよう
2022年8月時点では国が投資への税制優遇を進めています。そんな中で投資をしている、もしくは投資を始める場合には制度を理解して自分に合ったものを選んで行きましょう。
投資はリスクを伴う行為であり、リスクを十分に理解して自分の判断で決めましょう。
最後まで読んでいただき、ありがとうございます。
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